電通PRソリューション局と電通PRが、ジャーナリスト古田大輔氏と 「2021年PRトレンド予測セミナー」を開催

１．社会問題や政治的問題について企業が情報発信を行う際のポイント
　意識高い系を狙った実を伴わない情報発信は、ウォーク・ウォッシングとして批判の対象に。

２．発信した情報が、SNSなどで批判を受けたり、『炎上』と報道された時の対応ポイント
　議論・論争≠炎上の認識を、事前に内部で意識共有し企業の確固たる姿勢を示す。

３．ウォッシュを警戒するあまり、情報発信に後ろ向きになりがちな企業へのアドバイス
　引いた姿勢がかえって悪目立ちすることも。一歩前に出るためにも実のある取り組みを。

４．商品コミュニケーション活動の「利益＜人道」をPR視点で読み解くと？
　企業のパーパスあっての行動、ただし絶対主義はないことに留意。

５．LGBTQの推進において企業内部で進めるべきはじめの一歩とは
　制度・体制づくりとともに、当事者が心理的ハードルを感じない企業文化づくりが重要に。

6．Z世代をターゲットとしたアプローチとは
　Z世代は1:99に二分化される。目立っているのは1％。旧来のメディアの力が及びにくい世代、新しいやり方が必要。

7．今年話題のClubhouseをどう捉えているか
　100人単位のコミュニケーションツールとしては有効、マス・マーケティングのツールとしては不十分。

8．Twitterで盛り上がったことが世論になりがちなことについて
　Twitterの声＝世論ではない。あくまでインターネット上の可視化された声の一つ。

9．クライアントとのBuzzに関する共通認識の持ち方は？
　コンテンツ・ディストリビューション・エンゲージメントの3つの戦略を最初に握ることが肝要。