企業を取り巻くステークホルダーが多様化する中で、企業の考え方や姿勢を正しく伝えるコーポレート・コミュニケーションの重要性は年々高まっています。電通PRコンサルティングは、企業情報の発信にとどまらず、経営・事業・組織の動きを踏まえた戦略的なコーポレート・コミュニケーションを提案し、企業価値の向上と信頼構築を支援します。
コーポレート・コミュニケーションの役割は、企業が何を大切にし、どのような方向に向かっているのかを、社会やステークホルダーに正しく伝えることです。情報発信が断片的では、企業の全体像や意思決定の背景は十分に伝わりません。
電通PRコンサルティングは、経営方針や事業戦略、組織の取り組みを整理し、企業として伝えるべきメッセージを一貫した文脈で設計します。プレスリリースや会見対応に加え、メディアリレーションズ、コンテンツ開発、デジタル活用まで含めて、企業理解を深めるコーポレート・コミュニケーションを実行します。
電通PRコンサルティングの強みは、広報領域にとどまらず、企業活動全体を見渡したコーポレート・コミュニケーションを実現できる点にあります。経営・広報・採用・事業など、複数部門にまたがる情報を整理し、発信内容やタイミングを最適化します。
また、企業を取り巻く社会環境やメディア動向を踏まえ、論点やリスクを事前に整理した上でコミュニケーションを実行できることも特長です。平常時の情報発信から、危機発生時の広報対応までを包括的に支援します。
電通PRコンサルティングのコーポレート・コミュニケーションは、以下のような企業課題に対応します。
・企業価値の向上
・経営方針・事業戦略の発信
・ステークホルダーとの関係構築
・企業イメージ・信頼性の向上
・リスクマネジメントを含む広報体制の強化
企業の状況やフェーズに応じて、戦略設計から実行、改善までを一貫して支援します。
コーポレート・コミュニケーションは、企業の思想や取り組みを継続して伝え、社会との信頼関係を築いていく活動です。
電通PRコンサルティングは、企業の実態に即したコーポレート・コミュニケーションを通じて、持続的な企業価値の向上を支援します。
株式会社日立製作所
公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会
住友林業株式会社
アルプス システム インテグレーション株式会社
日本航空株式会社
株式会社西武ライオンズ
「広報って、何から始めてどうやって継続させていくの?」 そんなお悩みに応える、広報ソリューションガイドです。 企業の創業期から上場期まで、企業の成長ステージに応じた広報の役割と取り組み方を、解説しています。 広報の立ち上げで直面しがちな「3つの壁」への対処法から、戦略的PRの設計、さらには上場準備に必要なナラティブづくりなど、段階ごとに変化する広報の役割と、各フェーズで取り組む広報活動のポイントをご紹介します。 (全27ページ)
新NISAや、上場企業への開示が義務付けられたことにより注目の集まる「非財務情報」。 電通PRコンサルティング内の企業広報戦略研究所(以下、C.S.I.)は、近年、脚光を浴びている「PBR」や「株価」との関係性を深耕するために、コーポレートファイナンス・ESGの専門家監修の下、個人投資家を対象に調査を実施。 広報活動によるステークホルダーとの対話・協働で、「なにを」「どのように」コミュニケーションできれば、企業価値を高めることができるか、コミュニケーション観点で企業価値向上に寄与する情報を明らかにしました。 (41ページ)
電通PRコンサルティング独自のメディア露出フレームワーク、“PR IMPAKT®”、“パブリシティチェッカー”、“マルチコンテクストポートフォリオ”をご紹介します。 ダウンロードして直接書き込めるPowerPoint版と、記入例(PDF)をダウンロードいただけます。 情報発信前のチェックに、ぜひご活用ください。 電通PRコンサルティングでは、独自のメソッド・フレームワークに加え、60年以上の実務経験で蓄積されたノウハウに基づくPR、広報のサポートを行っています。 PR・広報活動に関するご質問/ご相談など、お気軽にお問合せ下さい。
「危機管理広報」とは、企業の姿勢や方針、対応を社内外に発信することで、企業へのダメージを最小限に抑える活動のことです。 不祥事が経営に与える影響は大きく、具体的には売り上げ減少や株価下落、法的責任の発生、社会的信頼・レピュテーションの低下などが挙げられ、危機管理、いわゆるリスクマネジメントは重要な経営課題ともいえます。 電通PRコンサルティングは、半世紀以上にわたり危機管理広報のサポートを手がけています。経験に基づいた知見に加え、多様なステークホルダーの視点から世の中の変化を捉える力を武器に、総合的な「危機管理広報プログラム」をご提供しています。 (全19ページ)