電通PRコンサルティングの
「世論・生活者・メディアの理解」「定量・定性分析」「示唆抽出」「戦略への翻訳」「意思決定」を支援。貴社の課題に応じて伴走します。
電通独自の生活者データ基盤や、当社内シンクタンク・企業広報戦略研究所(C.S.I.)が蓄積してきた調査モデルを活用。自社単独では得にくい客観性と比較視点を提供します。
報道分析やメディアヒアリング、SNS上の声を拾うソーシャルハンティングや、AIによるペルソナ分析など、複数の切り口から情報を捉えます。数値だけでは見えにくい兆しや受け止め方を補完し、広報・PR施策判断の精度を高めます。
調査結果を分析結果を出すだけにとどまらせず、調査PR・PRコンテンツ・情報発信へと転換します。クリエイティブと一体になった「共感されるコンテンツ」になるよう設計します。
フォームより必要事項をご入力の上お問い合わせください。
確認後、担当者よりご連絡いたします。
課題やご要望、現在の状況をヒアリングし、支援内容の方向性を整理します。
ヒアリング内容を基に、最適な支援プラン・進行スケジュール・お見積もりをご提示します。
内容・条件にご同意いただけましたら、ご発注となります。その後、プロジェクト体制を構築し、具体的な進行を開始します。
どのような目的で利用されることが多いサービスですか?
広報・PR戦略の立案、施策の是非判断、メッセージ・表現設計、社内説明の根拠づくりなど、意思決定を支える目的での活用が中心です。単なる現状把握ではなく、「どう判断し、どう動くか」につながる示唆を重視します。
どの調査手法を使うか決まっていなくても依頼できますか?
はい、可能です。定量・定性・既存データ・研究所データ・メディアヒアリング・ソーシャル分析・AI活用など、目的に応じて必要なものだけを選択し組み合わせます。
「広報・PR効果測定」との違いは何ですか?
「調査・データ分析」サービスは主に施策実施前(設計・検討段階)の判断支援を目的とします。「広報・PR効果測定」は施策実施後の成果検証が主目的です。目的が異なるため、両者を組み合わせて活用することも可能です。
AIはどのように活用しますか?
AIは、仮説検証や反応のシミュレーションなど、判断精度と検討スピードを高める補助線として活用します。従来の調査やデータ分析の代替ではなく、目的に応じて組み合わせます。
自社データを分析やAIに反映できますか?
はい、可能です。守秘・取り扱い条件を確認した上で、貴社のデータを活用し、より実態に即した分析・検証を行います(適用範囲や形式は個別にご相談に応じます)。
「企業広報戦略研究所(電通PRコンサルティング内)」では、日本における企業の広報活動の実態や課題意識を把握することを目的に、2014年から隔年で企業広報力調査を実施しています。 第5回となる2022年に「調査モデル」を大きく刷新。これからの企業の広報活動には、企業価値創造(「価値づくり」広報)の視点をより強く意識する必要があると考え、そのために必要な戦略・戦術を加味して再設計し、 「価値づくり広報モデル」 となりました。 新・企業広報力調査は、「価値づくり広報モデル」をベースにした調査票で、2022年6月末から9月初めに実施。回答を得た450社のデータを集計し、日本の上場企業の広報活動の全体傾向や課題について分析しています。 (21ページ)
「魅力度ブランド調査」は、生活者視点から企業のブランド価値を分析し、競争力強化を支援する調査です。
企業広報戦略研究所(株式会社電通PRコンサルティング内)が独自開発した「魅力度ブランディングモデル」を基に、企業の魅力を「人的魅力」「社会的魅力」「商品的魅力」の3要素で数値化・可視化します。
ダウンロード資料には、調査結果の概要に加え、分析レポートのサンプルも収録。自社の強みや課題を明確にし、戦略策定にご活用いただけます。今すぐダウンロードして、ブランド価値向上にお役立てください。
(全27ページ)
日経BPの週刊ビジネス誌「日経ビジネス」は電通PRコンサルティングの協力を得て、IR(投資家向け広報)の発信力を調査する「第3回 IR発信力ランキング」を実施しました。 調査結果の概要をまとめたホワイトペーパーをご希望の方は、右側のフォームにご入力をお願いいたします。 (全23ページ)
ソーシャルメディアの投稿分析の狙いは、自社イメージの把握や広報・PRのプランニングのヒント探し、リスクの早期発見など多岐にわたります。 電通PRコンサルティングは、「ソーシャルハンティング」と「ソーシャルリスニング」という2つの分析手法を使って、コミュニケーションのプランニングから評価までサポートいたします。 手法の詳細や活用の流れ、納品イメージについては資料をダウンロードしてご確認ください。 (全17ページ)
新NISAや、上場企業への開示が義務付けられたことにより注目の集まる「非財務情報」。 電通PRコンサルティング内の企業広報戦略研究所(以下、C.S.I.)は、近年、脚光を浴びている「PBR」や「株価」との関係性を深耕するために、コーポレートファイナンス・ESGの専門家監修の下、個人投資家を対象に調査を実施。 広報活動によるステークホルダーとの対話・協働で、「なにを」「どのように」コミュニケーションできれば、企業価値を高めることができるか、コミュニケーション観点で企業価値向上に寄与する情報を明らかにしました。 (41ページ)