埼玉西武ライオンズが創設100周年を迎える頃には、球団のシンボルである「ライオン」が地球上から消えてしまう。これからも「ライオンズ」がその名を轟かせ、成長していけるように。「ライオンズを“応援”することが、ライオン“保全”にもなる」、そんなソーシャルアクション「SAVE LIONS〜消えゆく野生のライオンを救うプロジェクト〜」を立ち上げた。
球場への来場者の更なる増加/球団へのエンゲージメントUPはもちろん、より多くのライオンを救うべく、国内外の様々な人々/企業/団体へ“活動の輪”が広がることを意識。多数の団体をリサーチし、最終的に、長年ライオン保全活動に取り組み、世界的な権威と豊富なネットワークを保有する英国の「オックスフォード大学」と連携。ホームゲームでのホームラン1本ごとに1万円がオックスフォード大学へ寄付される施策を2019年シーズンを通して実施した。また、より多くの団体がプロジェクトパートナーとして参画できるしくみとして、本プロジェクトの名称やロゴなどのリソースを使用することができる「オープンソース戦略」を立案。その結果、国内外の民間企業10社に加え、欧州/北米/アジア/アフリカの「ライオンズ」と冠するスポーツチームにも「ライオン保全活動」の輪を拡大することに成功。さらには、本施策にリーチした人々の「来場意向」「球団への好意度」を大きく高めることに成功した。
➀長年、動物保全に取り組み、グローバルで豊富なネットワークを持つ「オックスフォード大学」と連携
➁本プロジェクトの名称やロゴなどのリソースを、様々な企業/団体が自由に使用できる「オープンソース戦略」を立案
➂ファンの方々の興味喚起を目指したプロジェクトロゴ/世界観の創出
→未だ絶大な人気を誇る「80年代黄金期のチームロゴ」をベースにプロジェクトロゴ/世界観を創出
●本プロジェクト記者発表会を皮切りに、多くのメディアで露出を獲得。「ライオン保全意識の醸成」に寄与した。
●オックスフォード大学のOB/OG、「ライオンズ」を冠するスポーツチームなど、海外からも賛同の声が多く集まった。
●本施策を通じて「球団のマーケティング課題」の改善に寄与した。
●社名に「ライオン」を冠する企業をはじめ、民間企業10社が、本プロジェクトへの賛同を表明した。
電通 クリエーティブ・ディレクター 伊豆原 浩太
電通 アート・ディレクター 齊藤 智法
電通 プランナー 棚瀬 未有
電通 アカウント・エグゼクティブ 梅澤 龍美
ハングリー プロデューサー 島津 卓史.
電通PR PRプランナー 岡 友也
電通PR メディアスペシャリスト 田中 孝一
電通PR メディアスペシャリスト 中沢 麻衣
電通PR メディアスペシャリスト 萩原 裕一朗
電通PR メディアスペシャリスト 今井 慎之助
電通PR メディアスペシャリスト 並木 歩
電通PR メディアスペシャリスト 市村 将人
電通PRコンサルティングの「PRism Insight」は、広報・PR活動の効果測定における“モヤモヤ”を解消し、露出件数だけでは見えない広報の価値を可視化するサービスです。 メディア露出の検知・分類・解析を一つのツールで効率化。WEB・新聞・雑誌・テレビの露出情報を確認できるだけでなく、サイト流入数、売上、エントリー数、株価などの経営指標と掛け合わせることで、広報活動がどのように成果へつながったのかを分析します。 さらに、露出件数だけでは判断しづらい記事の影響力を「リーチポイント」や「仮想ページビュー」といった独自指標で評価。媒体ごとの規模やWEB記事ごとの閲覧インパクトまで可視化し、経営陣への報告や次の広報戦略の検討に役立てられます。 コンサルタントによるオリジナルレポート作成や導入支援も用意されており、効果測定を「より安く、より楽に、より本質的に」進めたい企業に向けた実践的な資料です。 (全33ページ)
本ファクトブックでは、産学連携による独自の調査データ、危機管理やESG、インターナルブランディングなどの先進事例、調査モデル(非財務クロスバリューモデル等)を通じて、広報戦略の可視化・体系化を図っています。
電通PRコンサルティングでは、メディアとの関係性を深め、日々情報をキャッチアップし、世の中の動きを敏感に察知しています。 私たちのメディアリレーション力を生かし、経済・ビジネス、ファッション・ライフスタイルメディアの編集長・副編集長クラス25人に、「2026年度がどのような年になるか」についてインタビューを行い、その結果をPR視点でまとめました。 今まさに起ころうとしている、社会の動きを捉えることができます。 ぜひご覧ください。 (全38ページ)
電通PRコンサルティングの会社案内です。 当社の理念、サービス内容、強み、実績をわかりやすくまとめた資料です。 レピュテーションマネジメントを軸に、PR戦略、デジタル施策、リスクマネジメントなど幅広い分野で企業や団体の課題解決を支援してきた取り組みを紹介しています。 貴社の広報・コミュニケーション戦略を検討するうえでの参考資料として、ぜひご活用ください。 (全15ページ)
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