埼玉西武ライオンズが創設100周年を迎える頃には、球団のシンボルである「ライオン」が地球上から消えてしまう。これからも「ライオンズ」がその名を轟かせ、成長していけるように。「ライオンズを“応援”することが、ライオン“保全”にもなる」、そんなソーシャルアクション「SAVE LIONS〜消えゆく野生のライオンを救うプロジェクト〜」を立ち上げた。
球場への来場者の更なる増加/球団へのエンゲージメントUPはもちろん、より多くのライオンを救うべく、国内外の様々な人々/企業/団体へ“活動の輪”が広がることを意識。多数の団体をリサーチし、最終的に、長年ライオン保全活動に取り組み、世界的な権威と豊富なネットワークを保有する英国の「オックスフォード大学」と連携。ホームゲームでのホームラン1本ごとに1万円がオックスフォード大学へ寄付される施策を2019年シーズンを通して実施した。また、より多くの団体がプロジェクトパートナーとして参画できるしくみとして、本プロジェクトの名称やロゴなどのリソースを使用することができる「オープンソース戦略」を立案。その結果、国内外の民間企業10社に加え、欧州/北米/アジア/アフリカの「ライオンズ」と冠するスポーツチームにも「ライオン保全活動」の輪を拡大することに成功。さらには、本施策にリーチした人々の「来場意向」「球団への好意度」を大きく高めることに成功した。
➀長年、動物保全に取り組み、グローバルで豊富なネットワークを持つ「オックスフォード大学」と連携
➁本プロジェクトの名称やロゴなどのリソースを、様々な企業/団体が自由に使用できる「オープンソース戦略」を立案
➂ファンの方々の興味喚起を目指したプロジェクトロゴ/世界観の創出
→未だ絶大な人気を誇る「80年代黄金期のチームロゴ」をベースにプロジェクトロゴ/世界観を創出
●本プロジェクト記者発表会を皮切りに、多くのメディアで露出を獲得。「ライオン保全意識の醸成」に寄与した。
●オックスフォード大学のOB/OG、「ライオンズ」を冠するスポーツチームなど、海外からも賛同の声が多く集まった。
●本施策を通じて「球団のマーケティング課題」の改善に寄与した。
●社名に「ライオン」を冠する企業をはじめ、民間企業10社が、本プロジェクトへの賛同を表明した。
電通 クリエーティブ・ディレクター 伊豆原 浩太
電通 アート・ディレクター 齊藤 智法
電通 プランナー 棚瀬 未有
電通 アカウント・エグゼクティブ 梅澤 龍美
ハングリー プロデューサー 島津 卓史.
電通PR PRプランナー 岡 友也
電通PR メディアスペシャリスト 田中 孝一
電通PR メディアスペシャリスト 中沢 麻衣
電通PR メディアスペシャリスト 萩原 裕一朗
電通PR メディアスペシャリスト 今井 慎之助
電通PR メディアスペシャリスト 並木 歩
電通PR メディアスペシャリスト 市村 将人
労働人口の減少により、超売り手市場が続く採用市場。 企業が求職者を「選ぶ」のではなく「選ばれる」時代に、何をどう伝えれば、会社の未来を背負う優秀な人財と出会えるのでしょうか? 広報と人事が一体となって取り組むべき課題を読み解き、電通PRコンサルティングのアプローチをご紹介します。 (全60ページ)
企業を取り巻く環境や生活者の価値観が大きく変化する中、広報活動には、単なる情報発信にとどまらず、社会の関心や課題意識を捉えたコミュニケーション設計が求められています。 本資料では、生活者が企業に解決を期待する社会課題を可視化し、企業価値の向上につながる広報活動へと落とし込む「イシュー起点の企業コミュニケーションプログラム」についてご紹介します。 自社の取り組みが、社会やステークホルダーから正しく理解・評価されているかを見直したい方、社会課題と自社の強みを結びつけた広報戦略を検討したい方におすすめの資料です。ぜひダウンロードしてご覧ください。 (全26ページ)
電通PRコンサルティングの「企業価値ブランディングに向けたB to B広報」は法人向けに製品・サービスを提供する企業の価値を整理し、社会・ステークホルダーに正しく伝わるコミュニケーションへと昇華させるサービスです。 製品や技術力だけでは差別化が難しい時代、独自性・戦略性・社会性を軸に企業価値を言語化。メディア視点・生活者視点に立った設計で、認知向上からレピュテーション形成まで一貫して支援します。 採用、IR、マーケティングなど、企業の目標達成につながる、あらゆる発信の基盤を整え、持続的に選ばれ続ける企業ブランド構築に貢献します。 (全43ページ)
日本企業の海外事業展開が進む中、米国の通商政策、経済安全保障、外交・安全保障、政策・規制の動向をいち早く把握し、経営判断やリスク分析に活かすことの重要性が高まっています。
本サービスでは、米国の政策シンクタンクや有識者ネットワーク、有力メディア報道の分析を通じて、貴社事業に影響を与える政策・社会情勢に関する情報収集とインサイト分析を支援します。
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(全15ページ)関西広報研究会
株式会社日立製作所
ハウス食品株式会社
KDDI株式会社
本田技研工業株式会社
公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会
株式会社ヤクルト
株式会社バンダイ