レビュー

本調査では以下の点が明らかになりました。

“コロナ禍”により、オンラインによるコミュニケーションの重要性が認識され、テレワークや在宅勤務等勤務形態の多様化に伴って、社内外とのコミュニケーション強化とツールやルールの検討が必要と考えられており、今後の企業活動にも変革を与える可能性を示唆していると言えます。
また、危機管理においては、「BCPの見直し」が多かった他、「従業員のストレスに対する配慮」が大きな割合を占めていることが分かりました。

主な結果

• • • 「今後1カ月の間に検討すべき企業コミュニケーション」として、従業員の「感染者発生時の公表準備」「従業員へのストレス配慮」がそれぞれ7割に及ぶ。次いで 「事業リスク・業績見通しなどの公表」、「本業を通じた支援の表明」
    • 今後の対応強化事項は１位が「BCP見直し」次いで「リスクマネジメントに関する情報収集の強化」「オンライン上でのコミュニケーションツールの導入推進」。前回調査（2月28日～3月6日）と比較すると、「外部コミュニケーションに関するルールの見直し」の割合が16.4ポイント増。

• 今後の1カ月程度の間、あなたが企業として必要と考える企業のコミュニケーション活動（いくつでも）

  

  今後、対応強化を検討予定している施策（いくつでも）

  

今後に向けた見解

今回、新型コロナウイルス（COVID-19 ）が与えたインパクトは、従来の危機管理の枠ではとらえきれない特殊性が明らかになりました。
特に前例がない中での対応ということでリスク、広報現場では混乱を来しており、そのことが「BCPの見直し」（71.8%）、「リスクマネジメントに関する情報収集の強化」（66.5%）とリスクマネジメント項目が上位TOP２に入った要因と考えられます。

また企業によっては、営業活動そのものが凍結し、労働環境が一気に変わったことで、ストレスを抱えている従業員が多いことも判明しています。（「従業員へのストレス配慮」69.8%）。リスクマネジメントはもちろんのこと、従業員ストレスを配慮したインターナル・コミュニケーションが、コロナ禍における喫緊の広報課題といえます。

インターナル・コミュニケーション：https://www.dentsuprc.co.jp/servicemenu/internal-communications/