KDDIは、“日常の防災意識は高まっているものの、旅行や帰省などの旅先における防災意識が十分でない実態”に着目し、身近にあるスマホで“もしも”に備えることを呼びかけた。
約3万人を対象とした独自調査では、「旅先や帰省先では普段より防災意識が低くなる」という傾向が明らかになり、被災時の困りごととしてスマホ関連の課題(充電切れ・電波不安定)が上位に挙がるなど、旅先ならではの防災リスクを背景に、年末年始の帰省・旅行シーズンに「au Starlink Direct」を活用しながら旅先での防災を体験・学べる場として、『旅先防災案内所』を期間限定で開設した。
本イベントでは、有識者の協力のもと作成した「旅へのチェック! 旅先防災集」を通じて、スマホを活用した備え方を紹介するとともに、来場者が旅先の防災意識を振り返りながら体験できる多様なコンテンツを用意。年末年始の予定旅先を巨大日本地図に投票する「旅先投票MAP」や、災害時でも圏外エリアで通信できる「au Starlink Direct」のデモ体験などを実施。スマホを持つすべての人に、“もしも”の時の備えの重要性を体感できる場となりました。
スマホの利便性を最大限に活かしながら、旅先での“もしもの備え”を社会へ発信した。






従業員にメッセージが届かない、イベントを実施しても期待した効果が得られない。 そんな課題に対し、電通PRコンサルティングは、インターナルイベントを“伝える場”から“魅せる・体験させる場”へ進化させます。 従業員インサイトを踏まえた企画・演出・コンテンツ設計に加え、イベント起点の情報流通デザインまで一貫して支援。従業員エンゲージメント向上と企業レピュテーション向上の両立を実現します。 (全15ページ)
「企業広報戦略研究所(電通PRコンサルティング内)」では、日本における企業の広報活動の実態や課題意識を把握することを目的に、2014年から隔年で企業広報力調査を実施しています。 第5回となる2022年に「調査モデル」を大きく刷新。これからの企業の広報活動には、企業価値創造(「価値づくり」広報)の視点をより強く意識する必要があると考え、そのために必要な戦略・戦術を加味して再設計し、 「価値づくり広報モデル」 となりました。 新・企業広報力調査は、「価値づくり広報モデル」をベースにした調査票で、2022年6月末から9月初めに実施。回答を得た450社のデータを集計し、日本の上場企業の広報活動の全体傾向や課題について分析しています。 (21ページ)
「魅力度ブランド調査」は、生活者視点から企業のブランド価値を分析し、競争力強化を支援する調査です。
企業広報戦略研究所(株式会社電通PRコンサルティング内)が独自開発した「魅力度ブランディングモデル」を基に、企業の魅力を「人的魅力」「社会的魅力」「商品的魅力」の3要素で数値化・可視化します。
ダウンロード資料には、調査結果の概要に加え、分析レポートのサンプルも収録。自社の強みや課題を明確にし、戦略策定にご活用いただけます。今すぐダウンロードして、ブランド価値向上にお役立てください。
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サイバー攻撃や情報漏えいが発生した際、求められるのはIT部門だけの対応ではありません。事実関係の整理、経営判断、社内連携、メディア対応、対外発信まで、関係部門が連携して迅速に動ける体制が重要です。 本資料では、S&Jと電通PRコンサルティングが提供する「シミュレーショントレーニング統合プログラム」をご紹介しています。仮想企業で発生したインシデントに対応するロールプレイング演習と、ポジションペーパーやプレスリリース、想定Q&Aの作成、模擬記者会見までを組み合わせ、インシデント対応と危機管理広報を一体的に訓練します。 広報・リスク・経営企画・IT関連部署・経営層が、危機発生時の判断や役割分担、情報共有の流れを実践的に確認できるプログラムです。危機管理体制や社内マニュアルの実効性を見直し、全社的な対応力を高めたい企業のご担当者は、ぜひご覧ください。 (全22ページ)
関西広報研究会
株式会社日立製作所
ハウス食品株式会社
本田技研工業株式会社
公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会
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