日本の上場企業約1000社から得たPR／広報の活動実態調査・分析から、Ｋｅｙステークホルダーの期待と不安をマネジメントすることで将来価値を効率的に高める新しいパブリックリレーションズ（PR）について、インテリジェンス（広聴）・インフォメーション（広報）・インパクト（広益）の３つのｉの視点から考察。

さらに、個人投資家が増加した現在、企業の将来価値の先行指標とも言える “非財務情報”に着目。慶應義塾大学総合政策学部（神奈川県藤沢市）保田隆明教授の監修の下、当研究所が開発した「非財務クロスバリューモデル」を用い、企業と個人の双方に調査した結果を掲載している点も特長です。

豊富なデータに加え、CxO（経営者）インタビューや成功事例と交えながら解説し、これからの経営に求められるパブリックリレーションズ（ＰＲ）の本質を提唱しています。

PRプランナーの「暗黙知」を大公開。
現場ですぐに使える情報設計のノウハウを書籍化しました。

現代の広報・PR活動では、「情報を出せば伝わる」時代はすでに終わり、情報が「スルーされる」ことが当たり前になっています。本書では、電通PRコンサルティングのプランニングユニット「PRX Studio Q」（※1）がPRの現場で磨いてきたノウハウを「誰でも使えるPRメソッド」として整理し、図解とともにわかりやすく紹介します。

「ソーシャルハンティング®」（※2）「鬱憤構文®」（※3）など、電通PRCが開発・実践してきた生活者に届く情報設計のオリジナルフレームに加え、noteプロデューサー 徳力基彦さんやハフポスト日本版 泉谷由梨子編集長、タレント・子育てインフルエンサー 木下ゆーきさん、（株）水星 ホテルプロデューサー 龍崎翔子さんへのインタビューも収録。広報・PRパーソンだけでなく、経営、商品担当、マーケティング、人事など、あらゆる分野で「伝わる」ことに向き合う全ての方に、実践的に活用いただける内容となっています。

（※1）「PRX Studio Q」サイト https://www.dentsuprc.co.jp/prx-studio-q/
（※2）SNS上にあふれるn=1の感情や行動から兆しを読み解く新しい情報収集のアプローチで、ソーシャルリスニングでは見落とされがちな“少数派のリアルな声”を発見する手法。
（※3）生活者のモヤモヤや不満といった“鬱憤（うっぷん）”に着目し、そこからインサイトを導き出すための発想支援ツール。50種類以上の構文があり、ワークショップや商品開発、社内のパーパス浸透などさまざまな場面で活用されている。「PRアワードグランプリ2024」で審査委員特別賞を受賞。

企業ミュージアムは、顧客、従業員、取引先、地域住民、さらに研究機関などに対し、社史、企業理念、商品開発背景といったブランドストーリーを伝える、究極のオウンドメディアです。

本書では、上巻を上回る17の企業やその関係団体が手掛けるミュージアムを、13人の弊社役員および社員がそれぞれ訪問して取材。その役割や機能、PR資産としての魅力と可能性などについて考察し、執筆いたしました。歴史ある企業が、創業者・経営者の信念や従業員の努力のもと、どのように誕生し、発展し、時代に合わせて変化し、現代に継承され、また社会に変革をもたらしてきたのかが一覧できます。

本書は、2023月10月に発売された「企業ミュージアムへようこそ　上巻」の続刊です。なお上巻は、企業の広報担当者やミュージアム関係者のみならず、生徒・学生用図書として高校・大学の図書館にもご購入いただきました。

2020年8月から3年間、月刊「広報会議」（宣伝会議発行）で連載した「データで読み解く企業ブランディングの未来」をもとに、コロナ後の新しい局面を迎えた広報・PRのあるべき姿を、手法ではなく“ゴールのあり方”で分類し考察しています。

本書では企業や団体が向き合うさまざまな課題として、サステナビリティやインターナルコミュニケーションズへの取り組み、リスク・イシューマネジメントなどの６つの潮流について具体的な企業・団体の事例を交えながら紹介。
誤情報・フェイクニュースも飛び交う昨今にあって、あらためてPR（パブリックリレーションズ）の根幹である「レピュテーションマネジメント」の重要性を訴求。
最終章ではそのゴールに向かって実践すべき7つの視点を導き出しています。

弊社執行役員である井口理も所属する株式会社電通の「dentsu CRAFTPR Laboratory」を中心に企画制作を行ったWEBサイト「LIONS GOOD NEWS 2023（https://lionsgoodnews.com/）」では、「新たな出会い」をコンセプトに世界最大級のアワード「カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル」の受賞事例からそのコミュニケーションのエッセンスを紹介してきました。
本書籍では、これらコンテンツをベースに、コミュニケーションの真理を9つに整理。
それぞれの意味を表す花と花言葉に託してカンヌライオンズの過去および最新事例とともに、コミュニケーション課題とその具体的な解決方法を紹介しています。
コミュニケーション企画戦略立案時に活用できるだけでなく、本書で紹介した事例の日本語版字幕付き映像を見ながら学んでいただくこともできます。

企業ミュージアムは、顧客、従業員、取引先、地域住民、さらに研究機関などに対し、社史、企業理念、商品開発背景といったブランドストーリーを伝える、究極のオウンドメディアです。

本書では、企業やその関係団体が手掛けるミュージアム16施設へ、12名の電通PRコンサルティングの役員・社員がそれぞれ訪問。その役割や機能、PR資産としての魅力と可能性などを、取材・担当者インタビューを通じて考察し、執筆いたしました。

歴史ある企業が、創業者・経営者の信念や従業員の努力のもと、どのように誕生し、発展し、時代に合わせて変化し、現代に継承され、また社会に変革をもたらしてきたのかが一覧できます。

2015年4月に発行した『戦略思考の広報マネジメント』の続編となる本書では、「広報オクトパスモデル」を軸に、2020年5月から8月にかけて実施した「企業広報力調査」の結果を中心に紹介しつつ、今後の企業広報の在り方を提言。
企業の『価値づくり』広報を「ソーシャルバリュー」「インターナルブランディング」「顧客エンゲージメント」の3つのアプローチで掘り下げ、
今求められる『価値づくり』広報に必要な戦略の指針を、豊富なデータと事例から解き明かしています。

本書では、特にPRのプロセスを「思考」と「手法」に分け、実務に生かせるプランニング体系として整理しました。
PRのみならず、他の業務にも役立てられる「PR思考」を中心に解説する内容となっています。

「PR思考」は期待する世の中の反応（ゴール）をまず設定し、そこから逆算をするコミュニケーション・プランニング・プロセスです。
本書では「PR思考」に資する各メソッドを紹介しています。

情報流通構造が複雑化したデジタル時代に合致したPRの新・定番書として、
広報担当者はもちろん、経営者、商品担当、研究開発担当、人事担当、マーケティング担当、宣伝担当など、所属部署や企業規模を問わず、お読みいただけます。

なお本書は、翔泳社のデジタル時代を生き抜くための新バイブル、「デジタル時代の基礎知識」シリーズの一冊で、同シリーズとしては『マーケティング』『リサーチ』『SNSマーケティング』『ブランディング』なども刊行されています。

「デジタル時代の基礎知識『PR思考』人やメディアが『伝えたくなる』新しいルール」を翻訳した繁体字版書籍が、台湾・香港・マカオにて発売されました。

本書は、単にメディアのデータ集にとどまらず、日本メディアの慣習、文化・社会背景、法令などが及ぼす日本固有のPR実務について、事例を交えて解説しています。

1988年に出版された初版から四半世紀以上もの間、日本のメディア・コミュニケーション事情を解説する唯一の英文書籍として、多くの外資系企業・団体のPR担当者が、本国のコミュニケーション担当者に日本の事情を説明する際や、外国人のPRマネジャーが日本に赴任したときの参考図書として利用されてきました。

昨今では、日本企業においても外国人の方が本社のPRの責任者に任命されることが増えており、日本企業のPR担当者にも利用されています。

第7版は2015年に、PRの業界賞「ゴールデン・ワールド・アワーズ・フォー・エクセレンス(GWA)」（国際PR協会主催）を受賞するなど、国際的なPRのコミュニティで高い評価を獲得しています。

第8版は、アメリカ、イギリス、日本、オーストラリア、フィンランドの5カ国のPRの実務家とジャーナリストが編集を担当。最新の日本のメディア事情に加え、各ステークホルダーとのコミュニケーションについて、ジェットスターグループ、日本IBM、日本マクドナルド、バーバリー・ジャパンなどの外資系企業・団体の日本での具体的なPR事例も紹介し、実務担当者が参考図書として使用できる内容となっています。

本書は、当研究所が実施した「企業魅力度調査」（2017年度日本マーケティング学会でベストペーパー賞を受賞）で明らかになった企業の魅力について解説しています。

近年、メディアを取り巻く目まぐるしい変化とともに、企業と生活者の距離は近づきつつあります。生活者のソーシャルメディア利用率増加に伴う「一億総ジャーナリスト化」ともいうべき動きに、各企業は主体的な「自社発情報」を充実することで対応しています。情報の流通構造が大きく変化している中、ブランディングは従来のイメージ戦略だけで進めることは困難になったと、当研究所ではみています。ブランド戦略は、企業の活動や実態そのもの、つまり「ファクト」も考慮しながら構築することが求められているのです。さらに当研究所は、「ファクト」を企業の活動や実態に加え、事実に基づいたビジョン、戦略、商品、サービスなど、企業を構成する全ての要素を包含するものと定義し、この「ファクト」こそが、企業の魅力の源泉であると考えています。

そこで、当研究所では、生活者がどのような「ファクト」に魅力を感じ、その魅力がどのように伝わっているのかを分析することを目的に、2017年3月、全国の男女1万人を対象に「企業魅力度調査」を実施しました。

本書では、この「企業魅力度調査」の結果とともに、先進企業の取り組みや、メディア、有識者へのインタビューなどを紹介し、PR視点で企業の経営を考察し、企業を強くする「魅力」について、具体的に示唆しています。

本書は、時事通信社「地方行政」における連載「プロフェッショナルが語る自治体PR戦略」（2015年11月～2016年4月まで、全15回）をもとに加筆・修正し、さらに書き下ろしを加えて再構成したものです。アカデミックな理論書ではなく、実際に電通PRが取り組んできたプロジェクトで得たインサイトをもとに、PRの実務家の目で自治体のPR活動で重視すべきこと、その役割について解説しています。

執筆者の一人である電通PRの自治体PRチーム花上憲司は「数あるPR関連書籍の中で、自治体だけに光を当てた書籍は数少ないと思います。本書によって、今後の自治体によるPR活動の活性化、さらに市民と自治体のよりよい関係づくりに少しでも寄与できれば、とても光栄です」と述べています。

時事通信社編集委員小林伸年氏は、「本書では、自治体PRをめぐる選りすぐりの成功例が掲載されている。PRを思いつきや感覚任せではなく、きちんとした方法論に基づいて実施し、成果をあげていった事例の数々に我が意を得たりの思いがした」と本書の解説で記しています。

国土交通省が今年1月に発表した資料によると、2015年の訪日外国人数は前年比47.1％増の総計1,973万7千人となり、1964年以降、最大の伸び率となりました。中でも中国からの外客数は前年比107.3％増の499万人に達し、韓国、台湾を抜いて日本インバウンド市場で最大市場となりました。また、同省が4月に発表した資料によると、訪日外国人全体の旅行消費額は3兆4,771億円と推定され、その中で中国は全体の40％（1兆円超）を占めています。一方で、中国からの観光客は「爆買い」に象徴されるような商品を一度に大量に買い込むスタイルから、文化体験を楽しむ傾向が高まるなど、ここ数年消費スタイルに変化が見られます。

本書では、北京に拠点をおく電通グループのPR会社、電通公共関係顧問（北京）有限公司の総経理である鄭燕（てい・えん）と、同社顧問であり、日中コミュニケーション株式会社取締役の可越（か・えつ）が、いかにして訪日中国人を対象としたインバウンドビジネスを推進していくのかについて、PRの実務家としての視点からさまざまな提案をしています。

著者の一人である鄭燕は「日本と中国の両方で長年PRに携わってきました。中国市場に向けた日本の自治体、政府、企業のPRを数多くサポートし、実務を通してさまざまな課題を見つめ、乗り越えてきました。現在、中国人の情報消費や行動様式はめまぐるしく変化しています。どのようにすれば、彼らを取り込んでいけるのか、日々の経験から得たインサイトを今回出版した書籍の中で少しでもお伝えできれば幸いです」と述べています。本書は、当研究所が実施した上場企業の危機管理力調査（2015年PRアワードグランプリのイノベーションスキル部門で最優秀賞を受賞）で明らかになった企業のリスクマネジメントの実態について論じています。

本書は、当研究所が実施した上場企業の危機管理力調査（2015年PRアワードグランプリのイノベーションスキル部門で最優秀賞を受賞）で明らかになった企業のリスクマネジメントの実態について論じています。

近年、危機管理の不備が、企業経営に重大な影響を与えることへの認識が高まっています。情報環境の急激な変化がその背景にあります。本書では、当研究所が独自開発した「危機管理ペンタゴンモデル」※分析を用いながら、2015年2～3月にかけて行った危機管理力調査（有効回答数392社）の結果を考察しています。また、著名なプロ経営者には「危機」に対するリーダーシップの在り方、そして、専門家にはそれぞれの知見を伺ったインタビュー記事も紹介し、企業の危機管理力向上に向けた取り組みについてまとめています。

※「危機管理ペンタゴンモデル」とは、「リーダーシップ力」「予見力」「回避力」「被害軽減力」「再発防止力」という5つの軸によって、企業の危機管理力を分析している分析モデルです。この5つの軸でそれぞれをスコア化し、偏りや広がりを見ることで、強化すべきリスクマネジメントの対策が分かります。調査は、企業の危機管理に関わる具体的な取り組みに着目した大規模なもので、可視化しにくい分野を数値化した意義は大きいと考えています。

本書では、企業広報戦略研究所（電通PRコンサルティング内）による広報力比較調査（2014年実施）で明らかになった、日本企業の広報力の強みと弱みを踏まえながら、戦略的な広報活動を行う上で必要な※「8つの広報力」を具体的に解説しています。また、本書内には、広報優良企業や上場企業の平均と比較し、自社の強み・弱みを把握できる簡易診断用の調査票や、メディアやNGOへのインタビュー、及び先進企業の取り組みなども紹介しており、広報の実務家が日常の活動で生かせる内容となっています。

※「8つの広報力」とは、「情報収集力」「情報分析力」「戦略構築力」「情報創造力」「情報発信力」「関係構築力」「危機管理力」「広報組織力」です。この8つの軸によって企業の広報力を分析するモデルにより、自社の広報力を上場企業全体、また業界内で比較することが可能になりました。

生活者に「自分ゴト化」を引き起こす「ストーリー」を構築し、広告を含む様々なコミュニケーション施策を融合させてその「ストーリー」を伝えることで、生活者の意識変化・態度変容・エンゲージメント（共感の構築・強化）を生み出す仕組み、それが著者井口理による「戦略PR」の定義です。

ここでのキーワードともいうべき「自分ゴト化」とは、インターネットの普及により出現した“情報氾濫”の中で、コミュニケーションのターゲットに対しそれまで“他人（ヒト）ごと”だと傍観していた情報を“自分に関連のある有益な情報”として認知・選択してもらうことを指します。

本書では、カンヌライオンズでPR部門の審査員をつとめた著者が、国内外の多数の事例を用いて、エンゲージメントを構築する「ストーリーテリング」についてわかりやすく解説しています。