肌年齢を特に気にする50代女性を新たなターゲット層に定め、彼女たちの「気持ち」と「肌年齢」の関係に着目した。日本人の特徴として、自身の年齢を言わなければいけないシチュエーションでは、「もう50歳」とネガティブに捉える人と「まだ50歳」とポジティブに捉える人とにわかれることに注目し、その2つのグループの肌年齢の差にフォーカスを当てた調査を実施。
その結果、「まだ50歳」というポジティブなグループの方が「もう50歳」のグループよりも肌年齢と実年齢の差が7.1歳も若いことが判明。グライド・エンタープライズでは、この調査結果を動画にして発表した。また、『私はまだ16歳』という曲で一世を風靡したアイドルの松本伊代さんを「まだ」派の代表として起用。「16歳」を彼女の実年齢「50歳」に置き換え、『私はまだ50歳』という曲を発表。CMに出演していただき、店頭イベントにも出演いただくなど、統合的なプロモーションキャンペーンを展開した。
ベンチャー企業の同社が、化粧品業界でいかに新しいターゲット層の50代女性の注目を集め、新商品の認知を上げていくかが課題となった。そこで50代女性に親和性が高く、ターゲット層の気持ちを代弁しうるセレブリティ―で同世代アイドル、松本伊代さんを起用し、ニュース性を上げ話題化を図った。同社の総合的なプロモーションキャンペーンを通じ、50代にも関わらずイキイキとする松本伊代さんに共感する50代女性が増え、「まだ」派が徐々に増えた。
これらの活動は全国で報道され、「私はまだ●歳!」という宣言が各所でなされた。調査結果はターゲット世代の共感を得て、2015年の「ルルルン」の売り上げは前年の130%になった。また、「まだ」派の人が25.8%増えるなど、ターゲット層の意識変化・態度変容にも寄与した。
PR業界最大手であるSABREアワード主催者のポール・ホームズ氏は「この作品には目を見張るような文化的インサイトがありました。発信したメッセ―ジとブランドのつながりが非常に強かったため、人々の印象に残り、その反響がすぐに売り上げに結び付いたのでしょう」と述べた。

電通PR リサーチャー
周年は、単に節目を祝うだけでなく、企業やブランドの現在地を見つめ直し、これからのあり方を社内外に示す機会でもあります。 本資料では、周年プロジェクトをPR思考で進めるための考え方を、「土台をととのえる」「再定義する」「言語化する」「取り組みにする」の4つのステップで整理。社内の巻き込み方や、自社らしさの再発見、ステークホルダーとの関係性整理、周年施策への展開までをご紹介しています。 これから周年を迎える企業や、「何から検討すればよいか分からない」「周年を一過性のイベントで終わらせたくない」とお考えの広報・経営企画ご担当者の方におすすめの資料です。 (全24ページ)
従業員にメッセージが届かない、イベントを実施しても期待した効果が得られない。 そんな課題に対し、電通PRコンサルティングは、インターナルイベントを“伝える場”から“魅せる・体験させる場”へ進化させます。 従業員インサイトを踏まえた企画・演出・コンテンツ設計に加え、イベント起点の情報流通デザインまで一貫して支援。従業員エンゲージメント向上と企業レピュテーション向上の両立を実現します。 (全15ページ)
「企業広報戦略研究所(電通PRコンサルティング内)」では、日本における企業の広報活動の実態や課題意識を把握することを目的に、2014年から隔年で企業広報力調査を実施しています。 第5回となる2022年に「調査モデル」を大きく刷新。これからの企業の広報活動には、企業価値創造(「価値づくり」広報)の視点をより強く意識する必要があると考え、そのために必要な戦略・戦術を加味して再設計し、 「価値づくり広報モデル」 となりました。 新・企業広報力調査は、「価値づくり広報モデル」をベースにした調査票で、2022年6月末から9月初めに実施。回答を得た450社のデータを集計し、日本の上場企業の広報活動の全体傾向や課題について分析しています。 (21ページ)
「魅力度ブランド調査」は、生活者視点から企業のブランド価値を分析し、競争力強化を支援する調査です。
企業広報戦略研究所(株式会社電通PRコンサルティング内)が独自開発した「魅力度ブランディングモデル」を基に、企業の魅力を「人的魅力」「社会的魅力」「商品的魅力」の3要素で数値化・可視化します。
ダウンロード資料には、調査結果の概要に加え、分析レポートのサンプルも収録。自社の強みや課題を明確にし、戦略策定にご活用いただけます。今すぐダウンロードして、ブランド価値向上にお役立てください。
(全27ページ)
Angus Montgomery Arts (英国)/Tokyo Gendai 合同会社
株式会社日立製作所
ハウス食品株式会社
KDDI株式会社
本田技研工業株式会社
公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会
株式会社ヤクルト
株式会社バンダイ