広報活動に積極的に取り組む7つの弁護士会と日本弁護士連合会の広報担当者が一堂に会し、各会の広報活動や取り組みを共有する「広報サミット」。毎年開催されている本サミットは、2026年は、大阪弁護士会の主催で開催された。
当日は、電通PRコンサルティングが「PR思考で考える広報目的―手法の目的化からの脱却―」をテーマに講義を実施。
日々の広報活動において、リリース配信やSNS運用、イベント実施といった「手法」そのものが目的になってしまうことを避け、「誰に、どのような変化を生み出したいのか」という広報本来の目的から施策を考える「PR思考」について、具体的な考え方を交えながら紹介した。
「自身の弁護士会に持ち帰ってすぐに実践できそうな内容で有意義であった」といった声が寄せられ、PR思考を通じて、日頃取り組んでいる広報活動の目的や手法を改めて見直す機会となった。
働き方や人材の流動化が進む中、社員のエンゲージメントを高め、定着・活躍につなげるために、インターナル・ブランディングの重要性が高まっています。本資料では、社員と会社の関係性を取り巻く課題や、20代社員に関する調査結果を交えながら、その考え方をご紹介しています。
また、社員の声や社内外の調査をもとに「自社らしさ」を明らかにし、社員が共感できる物語へとつなげていく支援プログラムについて、現状把握・戦略設計・物語開発・実装・改善の流れに沿って紹介しています。 社員エンゲージメントや理念浸透、採用・定着、社内外のブランド発信を見直したいとお考えの広報・人事・経営企画ご担当者の方におすすめの資料です。 (全50ページ)
生成AIの普及により、広報・PRには、AIを業務に活かすだけでなく、自社や商品が生成AI上でどのように語られ、参照されるかを意識した情報発信も求められるようになっています。
本資料では、こうした変化に対応するための「AI×PR支援サービス」について、GEO分析・戦略設計、情報開発・コンテンツ制作、情報発信・流通の3つの支援メニューを中心にご紹介しています。 生成AI時代の広報戦略を見直したい方や、「AIにどう語られているのか分からない」「AI活用を広報成果につなげたい」とお考えの広報・PRご担当者の方におすすめの資料です。 (全37ページ)
周年は、単に節目を祝うだけでなく、企業やブランドの現在地を見つめ直し、これからのあり方を社内外に示す機会でもあります。 本資料では、周年プロジェクトをPR思考で進めるための考え方を、「土台をととのえる」「再定義する」「言語化する」「取り組みにする」の4つのステップで整理。社内の巻き込み方や、自社らしさの再発見、ステークホルダーとの関係性整理、周年施策への展開までをご紹介しています。 これから周年を迎える企業や、「何から検討すればよいか分からない」「周年を一過性のイベントで終わらせたくない」とお考えの広報・経営企画ご担当者の方におすすめの資料です。 (全24ページ)
従業員にメッセージが届かない、イベントを実施しても期待した効果が得られない。 そんな課題に対し、電通PRコンサルティングは、インターナルイベントを“伝える場”から“魅せる・体験させる場”へ進化させます。 従業員インサイトを踏まえた企画・演出・コンテンツ設計に加え、イベント起点の情報流通デザインまで一貫して支援。従業員エンゲージメント向上と企業レピュテーション向上の両立を実現します。 (全15ページ)
関西広報研究会
株式会社日立製作所
ハウス食品株式会社
公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会
公益財団法人 東京観光財団
エレクトロニック・アーツ(株)