株式会社電通パブリックリレーションズ（代表取締役社長執行役員：畔柳 一典、本社：東京都中央区）は、企業広報戦略研究所（電通パブリックリレーションズ内、所長：三浦健太郎）の研究員の執筆による書籍『戦略思考のリスクマネジメント～業績向上につながる5つの危機管理力の磨き方』を本年7月15日（金）に全国主要書店で一斉に発売します（発売元:日経BPマーケティング）。
本書は、当研究所が実施した上場企業の危機管理力調査（2015年PRアワードグランプリのイノベーションスキル部門で最優秀賞を受賞）で明らかになった企業のリスクマネジメントの実態について論じています。
近年、危機管理の不備が、企業経営に重大な影響を与えることへの認識が高まっています。情報環境の急激な変化がその背景にあります。本書では、当研究所が独自開発した「危機管理ペンタゴンモデル」※分析を用いながら、2015年2～3月にかけて行った危機管理力調査（有効回答数392社）の結果を考察しています。また、著名なプロ経営者には「危機」に対するリーダーシップの在り方、そして、専門家にはそれぞれの知見を伺ったインタビュー記事も紹介し、企業の危機管理力向上に向けた取り組みについてまとめています。
※「危機管理ペンタゴンモデル」とは、「リーダーシップ力」「予見力」「回避力」「被害軽減力」「再発防止力」という5つの軸によって、企業の危機管理力を分析している分析モデルです。この5つの軸でそれぞれをスコア化し、偏りや広がりを見ることで、強化すべきリスクマネジメントの対策が分かります。調査は、企業の危機管理に関わる具体的な取り組みに着目した大規模なもので、可視化しにくい分野を数値化した意義は大きいと考えています。
企業広報戦略研究所の主席研究員・黒田明彦（くろだ・あきひこ）は「本書は、PR会社にありがちな謝罪会見のノウハウ本ではありません。危機管理を企業経営の枠組みで捉え、いかに組織的にしていくかを明らかにした戦略書です。企業の持続的成長のためにリーダーは最適な体制を構築し、危機管理を推進しなくてはなりません。しかしいかに備えていても、危機は起きるのです。綺羅星のごとき経営者と危機管理責任者たちの苦悩と決断の実態が明らかにされる本書は、多くの企業の危機管理に携わる方々の一助となる一冊であると自負しています」と述べています。
『戦略思考のリスクマネジメント』の概要
- CHAPTER1 なぜリスクマネジメントに戦略が必要なのか
- CHAPTER2 なぜリスクマネジメントは難しいのか
- CHAPTER3 トップのリーダーシップ ベネッセホールディングス元代表取締役会長兼社長 原田泳幸氏
- CHAPTER4 トップのリーダーシップ カルビー代表取締役会長兼CEO 松本晃氏
- CHAPTER5 トップのリーダーシップ リーダーシップコンサルティング 代表取締役社長 岩田松雄氏
- CHAPTER6 セキュリティ対策とリスクマネジメント
ヤフー 執行役員 別所直哉氏
ヤフーコーポレート統括本部 コーポレートインテリジェンス本部リスクマネジメント室プリンシパル 高 元伸氏 - CHAPTER7 防災対策と風評被害への対処 東京大学大学院情報学環総合防災情報研究センター特任准教授 関谷直也氏
- CHAPTER8 それでも危機は起きる
- CHAPTER9 危機管理力を強化するために
- 書籍名：戦略思考のリスクマネジメント～業績向上につながる5つの危機管理力の磨き方～
- 編著 ：企業広報戦略研究所
- 定価 ：本体1,800円＋税
- 発売日：2016年7月15日
- ISBNコード：ISBN978-4-86443-109-5
- 仕様 ：四六判／ソフトカバー／270ページ
- 発行 ：日経BPコンサルティング
- 発売元：日経BPマーケティング
※全国主要書店、オンライン書店（Amazon、楽天ブックス、日経BP書店 他）にてご購入いただけます。
〈執筆者〉
企業広報戦略研究所
所長 三浦健太郎
副所長 阪井完二
主席研究員 黒田明彦
上席研究員 青木浩一
上席研究員 北見幸一
主任研究員 小野真世
＜企業広報戦略研究所＞
企業経営や広報の専門家（大学教授・研究者など）と連携して、企業の広報戦略・体制等について調査・分析・研究を行う電通パブリックリレーションズ内の研究組織です。（2013年12月設立。所長：三浦健太郎）
詳細は、当研究所ウェブサイトをご覧ください。https://www.dentsuprc.co.jp/csi/
＜株式会社電通パブリックリレーションズ＞
電通PRは、1961年の創立以来、クライアントとステークホルダーの良好な関係を生み出す戦略パートナーとして、国内外の企業・政府・団体のコミュニケーションをサポートしてきました。ソーシャルメディア、デジタル・マーケティングなどで高い専門性を備えたコンサルタントを含む、総勢243名の社員が、マーケティング・コミュニケーションおよびコーポレート・コミュニケーションの領域で、戦略提案から専門的なソリューションまで、フルラインでご提供いたします。