株式会社 電通パブリックリレーションズ（代表取締役社長執行役員：近見竹彦、本社：東京都中央区、以下電PR）は、日本広報学会理事長である清水正道氏監修のもと、企業広報戦略研究所（2013年12月電通パブリックリレーションズ内に設立、所長：三浦健太郎）の研究員の執筆による書籍 『戦略思考の広報マネジメント～業績向上につながる“8つの広報力”の磨き方～』 を本年4月6日（月）に全国主要書店で一斉に発売します（発売元：日経BPマーケティング）。
本書は、当研究所が実施した上場企業の広報力比較調査（2014年度PRアワードグランプリのイノベーション/スキル部門で最優秀賞を受賞）で明らかになった企業広報活動の実態と先進企業の取り組みなどを紹介し、企業の経営戦略と広報戦略をいかに連携させるかを論じています。
近年、インターネットやソーシャルメディアなどの普及により、組織を取り巻く経営環境は大きく変化しており、これまでの経験や手法だけでステークホルダー間の利害調整を行うことは、さらに難しくなってきています。企業が持続的に利益を生み成長し続けるには、「広報」を経営の中枢に位置付け、戦略的に広報マネジメントをしながら社会との合意を形成していくことが重要です。本書では、広報力比較調査で明らかになった、日本企業の広報力の強みと弱みを踏まえながら、戦略的な広報活動を行う上で必要な※「8つの広報力」を具体的に解説しています。また、本書内には、広報優良企業や上場企業の平均と比較し、自社の強み・弱みを把握できる簡易診断用の調査票や、メディアやNGOへのインタビュー、及び先進企業の取り組みなども紹介しており、広報の実務家が日常の活動で生かせる内容となっています。
※「8つの広報力」とは、「情報収集力」「情報分析力」「戦略構築力」「情報創造力」「情報発信力」「関係構築力」「危機管理力」「広報組織力」です。この8つの軸によって企業の広報力を分析するモデルにより、自社の広報力を上場企業全体、また業界内で比較することが可能になりました。
企業広報戦略研究所の主席研究員・黒田明彦は「今回私たちが提言した『８つの広報力』による体系化を行なうことによって、広報活動の戦略性は格段に精緻化されてゆきます。これこそが広報をマネジメントすることに他なりません。その目的は、ステークホルダーとの関係構築、経営環境の整備、業績の向上、そして長期的・持続的成長です。私たちが『広報は経営である』と考える理由は、まさにここにあるのです」と述べています。
『戦略思考の広報マネジメント』の概要
＜本書の内容＞
Chapter 1 なぜ広報に戦略が必要なのか
Chapter 2 戦略的広報活動に必要な8つの視点
Chapter 3 広報における3つの活動領域
Chapter 4 広報力向上のための対策1（戦略構築）
Chapter 5 広報力向上のための対策2（情報創造）
Chapter 6 広報力向上のための対策3（関係構築）
Chapter 7 広報力向上のための対策4（危機管理）
Chapter 8 企業が広報力を高めるために
＜本書の概要＞
| ・書籍名 | ：戦略思考の広報マネジメント～業績向上につながる“8つの広報力”の磨き方～ |
| ・編 著 | ：企業広報戦略研究所 |
| ・監 修 | ：清水正道 |
| ・定 価 | ：1,800円（税別） |
| ・発売日 | ：2015年4月6日 |
| ・ISBNコ－ド | ：ISBN978-4-86443-074-6 |
| ・発 行 | ：日経BPコンサルティング |
| ・発売元 | ：日経BPマーケティング |
※全国主要書店、オンライン書店（Amazon、楽天ブックス、日経BP書店 他）にてご購入いただけます。
＜執筆者＞
| 企業広報戦略研究所 所長 | 三浦健太郎 |
| 副所長 | 阪井完二 |
| 主席研究員 | 黒田明彦 |
| 上席研究員 | 北見幸一 |
| 上席研究員 | 末次祥行 |
| 主任研究員 | 戸上摩貴子 |
《企業広報戦略研究所 概要》
企業広報戦略研究所（Corporate communication Strategic studies Institute:略称C.S.I.）とは、企業経営や広報の専門家（大学教授・研究者など）と連携して、企業の広報戦略・体制などについて調査・分析・研究を行う電通パブリックリレーションズ内の研究組織です（2013年12月設立。所長：三浦健太郎）。
詳細は研究所ウェブサイトをご覧ください。https://www.dentsuprc.co.jp/csi/
●監修者プロフィール
《清水正道（しみず・まさみち）》
日本広報学会 理事長。日本能率協会広報部長・主任研究員を経て淑徳大学教授に就任。2013年現職兼任。2014年からCCI研究所代表。この間、参議院・経産省・環境省・川崎市などの委員兼任。著書『環境コミュニケーション』（同友館、2010年※第5回日本広報学会学術貢献賞）のほか、共著に『企業文化と広報』（日本経済新聞社、1993年）、『CSRマネジメント』（生産性出版、2004年）、『環境経営学の扉』（文眞堂、2008年）、『CC戦略の理論と実践』（同友館、2008年）、『広報・PR概論』（同友館、2010年）など多数。
《株式会社電通パブリックリレーションズ》
電通PRは、1961年の創立以来、クライアントとステークホルダーの良好な関係を生み出す戦略パートナーとして、国内外の企業・政府・団体のコミュニケーションをサポートしてきました。ソーシャルメディア、デジタル・マーケティングなどで高い専門性を備えたコンサルタントを含む、総勢235名の社員が、マーケティング・コミュニケーションおよびコーポレート・コミュニケーションの領域で、戦略提案から専門的なソリューションまで、フルラインでご提供いたします。